株主優待を廃止する企業が少なくありません。 昨日も株主優待の廃止がtwitterのトレンドに上がっています。
今日は私が保有している優待株4社の優待廃止が発表されました。
— 桐谷広人・桐谷さん【公式】 (@yuutaihiroto) May 10, 2023
1700円買いのパラカ。
547円買いの九州リースサービス。
300円買いのシャルレ。
1980円買いのアサヒペン。（これだけは買値を下回ってる）
夜間取引では4銘柄とも軟調。
がっかりですが
優待廃止だからといってすぐ売る気はありません。
株主優待の廃止リスクは高まってきており、投資戦略の見直しが求められてきています。
おさらい：株主優待の魅力
投資家の視点
株主優待は投資家にとっては一種の利益であり、配当とは別の方法でリターンを得る手段です。
一部の投資家は特定の優待を目当てにその企業の株を保有することもあります。
また、株主優待は企業の利益だけでなく、商品やサービスの割引、優待券など、具体的で直接的な利益を提供することがあります。
企業の視点
株主優待は企業にとって、株主への感謝の表現や株主のロイヤリティを高める手段として用いられます。
また、投資家が企業の株を長期保有することで、株価の安定化や株式市場での企業の存在感を維持する役割も果たします。
さらに、企業独自の製品やサービスを優待として提供することで、ブランドの認知度向上や新たな顧客獲得につながる場合もあります。
廃止されやすい株主優待の特徴
株主優待が廃止されやすい理由はいくつかあります。以下に主な特徴を挙げます。
コスト負担
株主優待は企業にとってコストです。製品やサービスを提供する場合、製造費や手間、配送費などが発生します。
財務状況が厳しい企業や、利益率の低い企業は株主優待を廃止することを選択することがあります。
最近は物価高、輸送費用も上昇していますので、企業の負担は少なくありません。
企業の戦略変更
企業がビジネスモデルを変更し、以前の株主優待が適さなくなった場合や、新しい経営陣が株主優待の価値を見直す場合なども、優待の廃止につながります。
株主構成の変化
主に個人投資家を対象とした株主優待ですが、株主構成が機関投資家中心に変わると、優待の必要性が薄れ、廃止されることがあります。
株主優待を参考にしながらも、PBRやPERを活用した中長期投資の方法
PBR（Price Book-Value Ratio）は株価純資産倍率で、企業の株価がその企業の純資産（簿価）に対して適切かどうかを判断する指標です。PBRが1より小さいとき、株価は純資産価値を下回っていると言え、割安と考えることができます。
PER（Price Earnings Ratio）は株価収益率で、企業の株価がその企業の利益（EPS）に対して適切かどうかを判断する指標です。PERが低いほど、株価は利益に対して割安とされます。
これらの指標を使用して中長期的な投資を行う方法は以下のようなステップを考えてみてください。
- まず、投資対象となる企業を選びます。その際、企業の業績、ビジネスモデル、成長性などを考慮しましょう。
- 選んだ企業のPBRとPERを調べます。これらの値が低い（株価が割安）と評価される企業を見つけましょう。ただし、これらの値が低いからといって必ずしも良い投資先とは限らないため、業績の推移や財務健全性など他の指標も併せて考慮することが重要です。
- 株主優待も考慮に入れます。株主優待は直接的なリターンを提供するだけでなく、企業の株主に対する姿勢を示すものでもあります。優待が魅力的で、その他の指標も良好な企業は、中長期的な投資対象として適している可能性があります。
- これらの情報を元に投資判断を行い、適切なタイミングで株を購入します。
- 投資後も企業の業績や市場の動向を定期的にチェックし、必要に応じてポートフォリオを調整します。
こうした方法で、PBRやPERを活用しつつ、株主優待を考慮に入れた投資戦略を立てることができます。
ただし、投資にはリスクが伴うため、自身のリスク許容度や資産状況に合わせて適切に投資を行うことが大切です。
