景気後退に備える リスク資産の縮小 生活必需品・インフラなどへ資産をシフト、現金比率を高めても良いかも?

最新更新日 2022年9月25日

最近、さまざまな情報から、景気後退懸念が高まってきています。

景気後退が今後発生するであろうと懸念する根拠をいくつか提示したいと思います。

 

金融引き締めによる流通通貨量の減少

2000年以降、世界の通貨供給量は鰻登りでしたが、2022以降、金融引き締めなどで、通貨量が減少しつつあります。とはいえ、かなり供給量が増えているので、金余りの状況ともいえます。

 

藤野さんの企業経営者のコンセンサス 不景気が来ると思っている

景気が後退してもレジリエンスがある企業であることが条件になってきている。

 

個人投資家としては、景気が今後も今までの状態が続く、というよりは、後退することを前提にして、資産の運用先を考えたいところです。

 

リスク資産とは、どういうものかというと、企業業績よりも株価が割高生活に必要のない消費投機としてのコモディティなどがあげられます。

 

一方で、そのようなリセッション・景気後退局面でも安定した収益が見込まれる企業とは、生活必需品インフラ需要拡大市場、などでしょうか。

 

ご存知の通り、世界的に株高で、手元キャッシュが多くて買いたい人が多い状況なので、株の下落相場の感覚ではないですが、一度暴落局面になった際に大きく損失を発生させてしまう場合も考えられます。

1つの解決策として、現金保有を増やして投資比率を下げても良いかもしれませんね。

 

私の場合も、生活必需・需要拡大以外の事業は少し整理して、現金比率を増やしています。

 

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